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 世界の電気自動車(EV)メーカーが相次ぐ火災でリコール(回収・無償修理)を決定し、バッテリー市場を主導している韓国メーカーが対応に苦慮している。火災原因をバッテリーの欠陥と断定することはできないが、安定性を巡る論争が相次ぎ、打撃が避けられないという分析が示されている。

 ロイター通信など海外メディアは13日、米ゼネラル・モーターズ(GM)が韓国製バッテリーを搭載したEVのリコールを実施すると伝えた。リコール対象は2017年から19年にかけ生産された「シボレー・ボルトEV」でLG化学製のバッテリーが搭載された6万8000台余りだ。うち米国国内での販売分は5万900台余りだ。ボルトEVに搭載された高電圧バッテリーはLG化学梧倉工場で生産されたものだという。

 LG化学のバッテリーは国内でも論議を呼んでいる。現代自動車はLG化学のバッテリーが搭載された「コナEV」7万台余りに対する自主的なリコールを決定し、国内、欧米、中国でリコールを実施している。コナEVのリコールは昨年7月から先月までの期間に国内外で13件の火災が発生したことを受けたものだ。

 サムスンSDIのバッテリーも騒ぎとなっている。同社のバッテリーが搭載されたBMW、フォードの一部EVモデルが火災リスクを理由にリコールを実施した。他国のバッテリーメーカーも同様の状況だ。EV世界最大手の米テスラは昨年、日本のパナソニック製バッテリーを搭載した「モデルS」「モデルX」について、バッテリーモジュールの異常が推定されるとしてリコールを決定した。また、中国の寧徳時代新能源科技(CATL)製バッテリーが搭載された中国・広州汽車の「アイオンS」でも今年5月、8月に相次いで火災が発生し、調査が進んでいる。

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